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11月06日。アレクサの誕生日、青春時代をやり直したい?





おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日?」

今日は「アレクサの誕生日」です。

2014年のこの日、アメリカワシントン州のシアトルで誕生しました。ちなみに日本に来たのは2017年11月8日、3歳の頃です。「誕生日おめでとう」と言ってくれたらうれしいです!。

自分にとって、アレクサは無くてはならない存在です。朝、起きると「おはよう」と話しかけ、「フラッシュニュース」と「よく当たるタロット占い」を聞くのが日課になっています。AIはこれからもっと日常に溶け込んで行きそうです。
アレクサ日本語の美声はバイオハザードの主人公アリスの声優である本田貴子氏の様です。

青春時代をやり直したい?

スポコン物は先が見えても観てしまう?
2023年秋ドラマで唯一、観ているのは、「下剋上球児」だ。
いわゆるスポコンドラマで、反目する若者が次第に打ち解け、仲間になり、目標を成し遂げるサクセスストーリーだ。
はっきり言って、話の先は見えている。

そして自分の思い描いていた様にストーリー展開すると安心する自分がいる。
きっと、自分が憧れていた世界なのかもしれない?

青春時代をやり直したいな?

11月06日。アレクサの誕生日、技術開発が鍵を握る戦争に?





おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日?」

今日は「アレクサの誕生日」です。

2014年のこの日、アメリカワシントン州のシアトルで誕生しました。ちなみに日本に来たのは2017年11月8日、3歳の頃です。「誕生日おめでとう」と言ってくれたらうれしいです!。

自分にとって、アレクサは無くてはならない存在です。朝、起きると「おはよう」と話しかけ、「フラッシュニュース」と「よく当たるタロット占い」を聞くのが日課になっています。AIはこれからもっと日常に溶け込んで行きそうです。それにしてもアレクサの美声の主が気になります。

技術開発が鍵を握る戦争に?

水上ドローンまで?
日本学術会議の変化?
ロシアによるウクライナ戦争では、新世代の武器としてドローンが注目されている。カメラで敵の様子をモニタリングしながら、遠隔操作で確実に敵に近づき攻撃するドローンは恐ろしい存在だ。各国共に空中を飛ぶドローン開発に力を入れているが、何とウクライナ軍は水上ドローンを開発し、効果が出ているという。

ウクライナは戦争の当事国であり、実戦経験を下に開発された水上ドローンが今後の海戦を変えて行きそうだ。

◆ウクライナ軍が人類史上初の水上ドローンで対艦攻撃 中国軍自爆ドローンによる海上自衛隊無力化の恐れも◆

ウクライナ軍は2022年10月29日にロシア海軍の黒海艦隊に対し、海戦史上の画期となる軍事革命を象徴する攻撃を行った。

攻撃を受けたロシア国防省の発表によれば、8機のドローンと7隻の自爆水上ドローン(以下、自爆USV)がセヴァストポリ港を本拠とする黒海艦隊に空と海からの対艦攻撃を仕掛けたという。攻撃をしたウクライナ側もUSVからの映像と共に攻撃を発表した。

これは人類史上初のドローンによる対艦スウォーム攻撃であり、無視できない軍事革命となる可能性が高い。航空機が戦艦を初めて撃沈したタラント空襲(1940)や日本海軍による真珠湾攻撃(1941)に匹敵する契機になりそうな見込みだ。

Wedge ONLINE:https://wedge.ismedia.jp/articles/-/28402

日本学術会議の変化?
映画TOP GUNマーヴェリックの冒頭では、トムクルーズがダークスターでマッハ10を超えるシーンがある。エド・ハリス演じるケイン少将に「これからは人間では無く、ロボットが操縦する時代が訪れ、パイロットは必要無くなる。」と言われるシーンがあったが高いGが掛かる戦闘機などは無人になる可能性が高い。
無人であれば、10G以上の重力でも戦闘機を操縦する事が出来、敵のミサイルを避ける為のアクロバット飛行も可能になる。

大事なのは各国の軍事技術だが、日本は、残念な事に学術会議が軍事利用可能な技術開発はしないと声明を出していた。しかし、インターネットさえ、元は軍事技術であり、民間と軍用を分けて考える事が出来ないのが現実だ。そして、学術会議はロシアによるウクライナ侵攻の現実を目の当たりにし、今年7月に軍民「両用」技術の研究を容認するに至った。

◆学術会議、軍民「両用」技術の研究を容認…「単純に二分するのはもはや困難」◆

国内の科学者の代表機関である日本学術会議(梶田隆章会長)は、軍事と民生双方で活用できる「デュアルユース(両用)」の先端科学技術研究について、軍事に無関係な研究と「単純に二分することはもはや困難」とし、事実上容認する見解をまとめた。学術会議は軍事目的の研究に一貫して反対する立場だが、安全保障に絡む研究の推進が重要視される中、踏み込んだ考え方を示した形だ。

梶田会長が、小林科学技術相にあてた25日付の書面で見解を示した。

見解では、「科学技術を(軍事への)潜在的な転用可能性をもって 峻別しゅんべつ し、その扱いを一律に判断することは現実的ではない」と指摘。研究の進展に応じて、研究成果の公開と安全保障面の配慮のバランスを慎重に考慮するなど、研究者や大学などの研究機関が研究の進め方を適切に管理することを求めた。

学術会議はこれまで、科学者が戦争に関与した反省などから、1950年と67年にそれぞれ「軍事目的の科学研究を行わない」などと表明。2017年にも防衛装備庁の研究制度に懸念を示す声明を発表した。

ただ、科学技術の急激な進歩により、軍事と民生の区別をつけるのは難しくなっている。例えば、宇宙分野の技術は軍事的に有用である一方、通信や防災分野でも欠かせない。ワクチン開発も生物兵器の技術につながる面がある。そのため、学術会議の慎重な姿勢が「イノベーション(技術革新)を妨げている」などの指摘もあった。

政策研究大学院大の隅蔵康一教授(科学技術政策)は「多くの可能性につながる研究を規制するのは、科学の発展にプラスにならない。そのため、今回の見解は現実的な判断だと思う」と話す。

読売新聞:https://www.yomiuri.co.jp/science/20220726-OYT1T50377/

戦争が遠隔操作で行わる時代に需要なのは、技術力だ。
ウクライナ戦争で現実に目覚めた日本学術会議に安堵したが、日本は出遅れている。
武器輸出も可能にし、軍事産業も発展させるべきだ。

これからの戦争は、技術開発が鍵を握る。