ソフトクリームの日」タグアーカイブ

07月03日。ソフトクリームの日、レッドブル無双が続く?





おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日?」

今日は「ソフトクリームの日」です。

1951年のこの日に、明治神宮で開かれたアメリカ軍主催のカーニバルの模擬店で、日本で初めてコーンカップに盛られたソフトクリームが販売されました。日本人が、ソフトクリームを食べたのはこの時が初めてでした。
この出来事にちなみ、1990年に日本ソフトクリーム協議会が記念日に制定しました。

ソフトクリームは大好物です。街中で見かけたら、必ず注文しています。コンビニのミニストップのソフトクリームも濃厚で好きですが、ミニストップ自体、あまり見かけないのが残念です。ソフトクリームが食べたいな?

レッドブル無双が続く?

F1オーストリアGPは,、土曜日のスプリントレースも日曜の決勝もレッドブルのM・フェルスタッペンが勝利した。レッドブルの地元である、レッドブルリンクのレースでは、他チームに希望は無い様だ。
一時はM・フェルスタッペンのピットインでフェラーリのC・ルクレールがトップを走ったが、僅か数週で抜かれてしまった。

レースは1位:M・フェルスタッペン(レッドブル)、2位:C・ルクレール(フェラーリ)、3位:S・ペレス(レッドブル)というという結果だった。
M・フェルスタッペンを止める事が出来るのは同じマシンに乗るS・ペレスだが、ペレスは不調で、シートさえも危うい状況だ。
今シーズン、他チームはレッドブルに追いつく事が出来るのだろうか?
フェラーリ、メルセデス、アストンマーティンに期待したい。

07月03日。ソフトクリームの日、マフィア国家のロシア?

おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日?」

今日は「ソフトクリームの日」です。

1951年のこの日に、明治神宮で開かれたアメリカ軍主催のカーニバルの模擬店で、日本で初めてコーンカップに盛られたソフトクリームが販売されました。日本人が、ソフトクリームを食べたのはこの時が初めてでした。
この出来事にちなみ、1990年に日本ソフトクリーム協議会が記念日に制定しました。

ソフトクリームは大好物です。街中で見かけたら、必ず注文しています。コンビニのミニストップのソフトクリームも濃厚で好きですが、ミニストップ自体、あまり見かけないのが残念です。

マフィア国家のロシア?

一刻も早く核武装を?
一昨日、衝撃的なニュースが駆け巡った。
なんと日本が投資しているロシアのガス開発プロジェクトであるサハリン2の事業主体を、ロシア政府が新たに設立するロシア企業に変更し、その資産を新会社に無償で譲渡することを命じる大統領令に6月30日、プーチン大統領が署名したというのだ。

事実上、日本を排除し、日本が投資したサハリン2の権益が無駄になる事となる。これは日本がNATOと密接な関係になる事への報復ですが、核で他国を脅し、利益の為に平然と約束を裏切る行為はまるでマフィアです。

ロシアはプーチンというボスが率いるマフィア国家と成り下がってしまいました。
日本の左翼は改憲させない為、「平和憲法があるから、戦争は起こらない」などと詭弁を言うが、ロシアが日本へ侵攻する可能性は高まっている。
マフィア等の悪の勢力は「力こそ全て」だ。
日本が核武装すれば、安易に侵攻など考えない。
左翼は非核三原則を掲げ、核爆弾を落とされ、核の恐怖を知っている日本は核を持つべきでは無いと言うがそれは違う。
核爆弾を落とされた国だからこそ、核保有で自衛する権利が日本にはある。
ウクライナ侵攻を目の当たりにし、核シェアリング議論も高まっているが、日本は独自に核保有するべきだ。

「力こそ全て」のマフィア国家に対峙するには核の力で対抗するしかない。
万一、ロシアと有事になれば、左翼は逃げ出し、愛国者だけが日本を守る為に戦うだろう。
一刻も早く核武装を?

07月03日。ソフトクリームの日、議員や公務員と国民の格差?





おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日?」

今日は「ソフトクリームの日」です。

1951年のこの日に、明治神宮で開かれたアメリカ軍主催のカーニバルの模擬店で、日本で初めてコーンカップに盛られたソフトクリームが販売されました。日本人が、ソフトクリームを食べたのはこの時が初めてでした。
この出来事にちなみ、1990年に日本ソフトクリーム協議会が記念日に制定しました。

ソフトクリームは大好物です。街中で見かけたら、必ず注文しています。日本では日世のソフトクリームが有名ですね。食べたくなりました。

議員や公務員と国民の格差?

議員は何があっても困らない?
丸山穂高衆議院議員のボーナス?
ボーナス支給より先に?
二度目の給付金の検討を?
「嵐の党」の副党首である丸山穂高衆議院議員が自身のボーナスをツイッターで公表して話題になっています。丸山議員は夏のボーナス、314万円が支給された様です。一方で、営業自粛で倒産寸前の飲食業への協力金の支給は遅れたままです。

夜の接待業等で生計を立てていた、シングルマザーは多く存在すると思いますが、酒の提供禁止や営業自粛で、収入はゼロに近いのが現状です。
貧困に喘ぐ子供達に食事を提供する子供食堂も企業からの支援がストップし、存続の危機にある様です。年末のひとり親家庭の年越しの食費は1日、200円だったと言います。

このまま経済活動が停滞してしまえば、今年の年末は昨年以上に貧困に喘ぐ家庭が増えそうです。そんな状況にもかかわらず、議員や公務員への夏のボーナスが支給されています。本来であれば、財務省が国債を発行し、二度目の定額給付金を検討すべきでです。自分達の懐が痛まない議員や公務員は、定額給付金など必要ないかもしれませんが、飲食業関連企業は疲弊し、国民ももう限界です。丸山議員がボーナス支給を公表するのは、昨年末のボーナス支給に次いで2度目だと思いますが、丸山穂高の皮肉を込めたツイッターには敬意を表したいと思います。
ボーナスに関しては、行財政改革に取り組む姿勢を示すため、菅義偉首相が支給額の30%、閣僚が20%を自主返納するよう申し合わせていると言いますが、議員や公務員へのボーナス支給の前に遅れている飲食業への支援金の支払いと貧困家庭への援助が先の筈です。

◆丸山穂高衆議院議員「ヒャッハー!!国会議員ボーナスは額面314万円っすね」「マジでこの国は税金アジャパー天国すぎ」ツイートに反響◆
「6月30日午前9時半頃、NHKから国民を守る党改めNHKから自国民を守る党改めNHK受信料を支払わない方法を教える党改め古い政党から国民を守る党改め嵐の党の副党首である丸山穂高衆議院議員がTwitterにて

『ヒャッハー!!国会議員ボーナスは額面314万円っすね。我慢をお願いしている国民への給付額はスズメの涙。一方で、議員はちゃっかり給与外でもボーナス314万とかホントおかしな話。マジでこの国は税金アジャパー天国すぎ。本日は地方も含め議員らがこれをシレッと貰う夏のボーナス支給日なんだよなぁ。』
とツイート。現ナマ314万円と、国会議員の支給明細書と思われる紙が写っている画像を投稿した。およそ314万円から所得税102万円ほどが引かれ現金支給額211万5986円と記された明細。それに続けて
『さて、多くの議員は国民の皆さんへ御礼すら言わないでしょうから代わりに言います。税金アジャース! あといつものやつも。上記ツイートと本ツイートが合計1万リツイートを超えたら今回も寄付とお金配り企画へ。超えなければ私が全額豪遊します♪ このコロナ禍に、こんな議員ボーナスでええんかいな。

とツイートを行う。反響を呼び、即座に合計1万リツイートを超えたようである。
その後、丸山議員は同日午後3時前に
『国会議員ボーナスに関するツイートの件、1万リツイート超えるの早っ!?ちょっと目を離した隙にあっという間に1万超えてるし、前回や前々回など以前より拡散スピードかなり早いなぁ。。然して是非もなし。約束のお金配りのツイート文面を準備します。』とツイート、その後ボーナスから7名の方に10万円ずつ渡すという旨のツイートを行っていた。
今年の秋には任期満了となる衆議院。丸山議員の今後の動向にも注目である。」
ガジェット通信:https://getnews.jp/archives/3048827

二度目の給付金の検討を?
今年1月に署名サイト「Change.org」において、再給付を求める署名活動が始まると、20日までに7万2000人以上が賛同しました。この動きに対し、麻生財務大臣は記者会見で、「一律10万円というようなことをやるつもりはない」と再給付を否定。低所得世帯などに対象を限定した給付も「考えにくい」としました。
姑息な政府は「緊急事態宣言」の前段階として「まん延防止等重点措置」と2段階の措置を設け、給付金対象となる、全国的な緊急事態宣言を避けています。

麻生財務大臣は国債の発行を避ける為に給付金を否定していますが、国全体のバランスシートを考えれば、不可能ではない筈です。
また、国債発行を妨げているのは、「国の歳出は公債または、借入金以外の歳入をもってその財源としなければならない。」という、財務法があるからであり、法律に従う事が官僚の使命である以上、国債発行を歳入には出来ません。
この財務法を変えない限り、今後も国民の困窮は続きます。それでも、大臣である麻生氏が本気になれば、定額給付金は可能な筈です。
自民党の癌は媚中派の二階氏と財務大臣の麻生太郎だと個人的に思っています。

ボーナス支給の前に支援金の支払いを。
二回目の定額給付金を検討すべき時。
二階氏と麻生氏をコントロール出来る総理が必要です。

7月03日。ソフトクリームの日、そもそもスパイ防止法の制定を?





おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日?」

今日は「ソフトクリームの日」です。

「1951年のこの日に、明治神宮で開かれたアメリカ軍主催のカーニバルの模擬店で、日本で初めてコーンカップに盛られたソフトクリームが販売されました。日本人が、ソフトクリームを食べたのはこの時が初めてでした。この出来事にちなみ、1990年に日本ソフトクリーム協議会が記念日に制定しました。」

ソフトクリームは大好物です。街中で見かけたら、必ず注文しています。コンビニのミニストップのソフトクリームも濃厚で好きですが、ミニストップ自体、あまり見かけないのが残念です。

そもそもスパイ防止法の制定を?

中国政府として推し進めるスパイ活動。
政府、留学生らへのビザ発給厳格化へ 中国スパイによる技術流出を防止
「政府は6月26日、首相官邸で統合イノベーション戦略推進会議を開催し、2020年度版「統合イノベーション戦略」の素案をまとめた。素案では、先端技術の海外流出を防止するために、留学生や外国人研究者を受け入れる際、審査を強化する政府の方針が明らかになった。7月中旬に閣僚会議で決定するという。時事通信などが報じた。」
大紀元:https://www.epochtimes.jp/p/2020/06/58850.html

やっと、中国スパイ対策をする政府ですが、遅すぎます。軍事転用出来る様々な技術がすでに中国の手に渡っているのは周知の事実。
留学生というと真面目な勉強をする学生のイメージですが、中国の留学生は党の要請があれば、様々な情報収集を報告しています。
日本意外でも、有名大学の研究室に入り込み、技術を盗んで、起業し、成功した例もあります。

滞日中国人留学生 大使館に集められ情報工作命じられる例も
日本を狙った中国の産業スパイ活動の一端を担わされているのが8万人以上いる中国人留学生とされる。中国の諜報活動研究を専門とする『月刊中国』主幹の鳴霞(メイカ)氏が語る。
「多くの中国人留学生は真面目に勉強する志を持って日本に来ています。しかし、特に国費留学生の場合はたとえ本人が望んでいなくても、いつの間にか中国の情報工作に組み込まれてしまっているケースがあるのです」中国の情報機関では、本国で訓練を受けたプロの工作員を「基本同志」と呼び、諜報活動の中での協力者を「運用同志」と呼ぶ。留学生は「運用同志」となることを求められるという。」
出典:iRONIA https://ironna.jp/article/2511

中国政府が推し進める「千人計画」
中国は先進国とのギャップを埋める為に海外の優秀な人材を支援し、自国に招く「千人計画」を胡 錦濤時代に作成しています。

中国政府が国策として海外の優秀な人材を支援する「千人計画」
「千人計画または海外ハイレベル人材招致計画は、中華人民共和国国務院が科学研究、技術革新、起業家精神における国際的な専門家を認定し、採用するために2008年に設立したもの。 」
出典:Wikipedia

中国は物事を100年単位で考えています。
今すぐ達成出来なくとも、100年後に党が世界制覇が出来ればそれでいいのです。ただ、世界制覇した後は党内で対立も起こるでしょうね?

党の為なら何でもやる?
マスク不足の時には日本国内の中国人留学生がマスクを買い集めて本国に送るという例もありました。
戦略科学者の中川コージ氏が解説していますが、中国人にとって、国は単なる器で、9000万人の党が全てです。党の為なら情報収集や工作活動をするのが常識なんです。中国人が増えればそこが新な中国になるんです。

倒産企業や定年退職者も問題だ。
留学生のスパイ活動も問題ですが、倒産企業や定年退職した技術者が高額報酬で中国気企業に移籍する方がもっと問題で、軍事転用出来る技術関連は転職、定年後の再就職も一定の基準を設けるべきです。
仮に貴方が半導体の技術者で定年後、年収1億円で中国企業にヘッドハンティングされたら、考えますよね?プラスして、ハニートラップが仕掛けられたら、もう断れません。文化人放送局の高橋洋一さんが語っていましたが、海外での買収やハニトラは常識でハニトラは最もコスパの高い罠だと言います。

過去には、東芝との共同開発先にいた技術者が機密性の高いデータを持ち出し、それを携えSK社に転職という事態も起こりました。

左翼の反対に屈せず、スパイ防止法を。
政府が重い腰を上げたビザ発給厳格化ですが、米国からの要請があったからでしょうね。
日本はスパイ防止法を制定する方が先だと思いますが左翼、野党は自分達が逮捕されるのを恐れてか?大反対です。

諸外国では国の基本法典である刑法に例外なくスパイ処罰の規定を設けており、刑罰はその国の最高刑(死刑であるところは死刑)で臨んでいます。

過去に廃案になっている。
日本では、1985年に中曽根内閣においてスパイ防止法が立案されるも、廃案になった経緯があります。メディアが一斉に「表現の自由」に抵触する!として、反対の声を上げ、谷垣禎一・現法相、大島理森・前副総裁らが反対の意見書を出すなど党内がまとまらず提出断念に追い込ました。最大の敵は身内にいたという事です。

今さらながらですが、スパイ防止法は世界では当たりまえの法律です。
次期首相は誰になるか?わかりませんが、憲法改正と共に議論して欲しいです。