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4月15日。ヘリコプターの日、武漢ウイルスで起こる最悪な事?





おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日?」

今日は「ヘリコプターの日」です。

ヘリコプターの原理を考えたレオナルド・ダ・ヴィンチの誕生日にちなみます。鳥の飛び方を研究してヘリコプターの原理を考えたそうです。」

ダ・ヴィンチのヘリの絵は全日空のロゴマークとして使われていましたね。一度は廃止され、2009年にはまた復活していますが、今は不明です。

ロゴにした理由は自社の生い立ちに由来?
なぜ、ヘリコプターの絵をロゴに使ったのか?理由はどこにも書かれていません。
ですが、ANAの歴史を見ると、創業当時の社名が「日本ヘリコプター輸送株式会社」です。たぶん?ですが、創業時の社名を大事にしたいという思いからヘリコプターの絵をロゴマークにしたのではないでしょうか?

このヘリコプターはANAブランドでプラモデルも売られています。amazonを見ると、
大人の科学マガジン 特別編集 レオナルド・ダ・ヴィンチのヘリコプター ANA ¥4,980」で販売されています。本当に浮き上がるみたいです。

武漢ウイルスで起こる最悪な事?

武漢ウイルスで外出自粛が1年以上続くと?

中国ではすでに収束されたと自画自賛していますが、実態は武漢で感染の第2波が到来している様です。
日本でも収束に向かっても、第2波、第3波が到来すると思います。

そうなると、日本は?世界は?最悪の近未来が待っているかもしれません?

中国は武漢ウイルスの記念切手まで用意していましたが、第2波の感染が始まり、販売は中止になりました。自国発祥のウイルスで世界で困っていても他人事です。「正義は揺らいでも悪は揺らがない」精神ですね。これから日本、世界はどうなるのでしょうか?

予想される最悪の未来?

①企業は倒産、日本人はほぼ無職。総ニートになる?
1年外出自粛が続けば、ほぼ全ての企業は倒産。当然、国民の仕事は無くなります。
最悪な事はもう、起こっています。このブログで予想した通り、中国はヨーロッパ諸国の倒産しかけた会社を叩いて買収しています。自分で火をつけて、火事場泥棒をするしたたかさです。ドイツは法律で買収対策をしているみたいですが、日本も昨年、改正外為法により、世界でもっとも厳しい基準の買収対策が、とられており、心配は無い様です。
しかし、内なる敵には注意です。

②内なる敵はお金持ち?
悪化している経済で倒産間近の企業をどんどん買収する体力のある個人や企業が火事場泥棒的に買い漁るでしょう。生活に困れば、不動産も手離します。
お金がある個人や企業にとっては、買い叩くチャンス到来です。
結果、庶民と富める者の貧富の差はさらに大きくなり、国民の不満は爆発寸前になるかもしれません。

まさか?と思いますが、「麻生コンツェルン」が焼け太りするなんて事は無いですよね?危機に給付金の出し渋りをし、消費税も下げない財務省のトップが焼け太りをしたら、許せませんね?でもありえる話です。犯罪ではありません。

③1憶総貧乏で、金は無く食うに困る?
政府は当初、救済金を支給すると思いますが、先が見えないとなれば、徐々に、給付は停止されるでしょう。そうなると、困るのが食べる事。お金が無くても生きる為に食べ物が必要となれば、秩序のある日本でも暴動や、犯罪が頻繁に起こると思います。
人々がパニックになれば、買い占めも起こり、日本だけの事では無く、世界的な食糧不足になるかもしれません?また、エネルギーの奪い合いも起こるでしょう?

④戦争の引き金に?
過去の歴史を見ても戦争の引き金はエネルギー資源と食料問題で起こっています。
今、世界大戦が起こるとすれば、コロナ感染で世界に迷惑をかけた中国に味方するのはロシア位で、孤立するかもしれません。中国が妙な外交努力をし出したら注意です。
有事になれば、「改憲」しなかった事に後悔するでしょう。
有事になって初めて「改憲」議論が必要だった事に気づくが、時すでに遅しです。
敵基地攻撃も出来ない日本は座して死を待つ状態に。全ては反対した野党の責任です。

今日のニュースでトランプ大統領がWHOへの拠出を中止すると表明しました。

米、WHOへの資金拠出を停止 トランプ氏表明
「トランプ米大統領は14日の記者会見で、新型コロナウイルスの感染拡大への世界保健機関(WHO)の対応が不満だとして資金拠出を当面の間停止すると表明した。「コロナウイルスの拡散への対応の誤りと隠蔽について、WHOがどんな役割を担ったかを調査する」と述べ、その間は資金拠出を停止するよう指示したと明らかにした。」
出典:日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58065640V10C20A4000000/

流石、実行力のトランプ。
ついにトランプは決断しましたね。金の力には金で対応、流石は米国です。個人的意見ですが、日本も追従し、中国に対して、明確なメッセージを送るべきです。

日本政府は、中国でのサプライチェーン展開に危機感を感じ、2000憶円を投じて、中国にある日本企業の日本回帰を後押しします。

国内回帰となれば、国民の雇用も確保出来ます。日本は内需を優先に考えるべきです。中国が世界の工場としての魅力が無くなった今、遠慮する必要はありません。窮地になれば、中国は日本に戦争を仕掛ける可能性もあります。

今こそ中国包囲網で、西側諸国と共に団結する時では?