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06月27日。ちらし寿司の日、次期戦闘機と半導体?





おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日?」

今日は「ちらし寿司の日」です。

来たるべき夏に向けて、山の幸、海の幸などの食材をたっぷり使ったちらし寿司を食べて元気になろうと、広島県の食品会社、株式会社あじかんにより制定されました。ちらし寿司の元となった岡山県の郷土料理「ばら寿司」が生まれるきっかけを作った備前岡山藩主の池田光政公にゆかりのある日である事から記念日とされました。

夏は食欲が落ちるので酢飯が食べたくなりますね。ちらし寿司の元が岡山県の「ばら寿司」だとは知りませんでした。今日は酢飯が食べたいな。

次期戦闘機と半導体?

台湾LOVEもほどほどに?
韓国は徴用工問題を捏造し、損害賠償と称して日本の企業(新日鐵住金、三菱重工業、IHI、東芝、日産自動車、パナソニック、日本郵船、住友化学、王子製紙)の資産売却をする動きを見せていましたが、6月7日に、ソウル中央地裁は原告の請求を却下しました。
キム裁判長は判決で「『完全かつ最終的に解決』や『いかなる主張もすることができない』という文言の意味は、個人請求権の完全な消滅までではないが、韓国国民が日本や日本国民を相手に訴訟で権利を行使することは制限されるという意味で解釈することが妥当だ」と断じたと報道されています。しかし、日本との約束を守らず、反日活動をする韓国が日韓請求権協定を重んじるとは考えられません。
原告の請求を却下した事は反日から親日への転換か?と期待する期待がありましたが、韓国には日本企業の資産売却をすると困る事情があります。それは、日本に対抗する意味で購入した分不相応な戦闘機、F35のメンテナンスです。

三菱重工業のF-35最終組み立て施設「FACO」は自衛隊、在日米軍、在韓米軍のF-35のメンテナンスの受け入れを予定しています。韓国軍はF35を40機購入する決定をしていますが、日本の国際整備拠点「MRO&U」利用に関して日本や米国からの正式なオファーはありません。
F-35は一定の飛行時間が経過すると大規模なメンテナンスやエンジンのオーバーホールなどが必要となる機種であり、メンテナンスが出来なければ、性能は維持出来ません。
日本との関係が良好であれば、韓国から近い日本でメンテナンスを受けるのがベストですが、三菱グループへの資産売却を検討していては、それが叶いません。もしかしたら、ソウル中央地裁が徴用工訴訟を却下した理由はF-35のメンテナンスにあるのかもしれません?

◆相手は三菱か~言い出せないF-35の整備問題ー韓国◆
「2021年3月、何かと三菱に対して、根拠のない気炎を上げる韓国。韓国軍の戦闘機F35の重整備について困っている様で、本音では頭を抱えて涙目らしい。

名古屋にある三菱重工業のF-35最終組み立て施設「FACO」が、アジア太平洋地域の国際整備拠点(MRO&U)として昨夏から運用が開始された。航空自衛隊のF-35だけでなく、在日米軍や在韓米軍のF-35も受け入れの予定だ。しかし、問題は韓国で起きている。整備の問題だ。

「韓国のF-35の整備に関しての決定を下すのは韓国軍だ。日本の拠点利用に関しては、日本やアメリカから正式なオファーがない」と言い出したのだ。(一体、何様のつもりなんだろう)…国際版のニュースは、韓国では報道されないのか。

このF-35は、一定の飛行時間が経過すると大規模なメンテナンスやエンジンのオーバーホールなどが必要となる機種だ。この作業は、導入国の企業が独自に行うのではない。アメリカのフォートワース、イタリアのカーメリ、日本の名古屋、オーストラリアのウィリアムズタウンに設置された国際整備拠点に機体を持ち込んでサービスを受けなければならない。

韓国が文句を言い続けようと、韓国のF-35もいずれかの拠点で整備しなければ、国際法上地球の空に飛ばすことは許されない(でも、北は飛ばしているけどね、わからないものを)。国民感情として、日本の名古屋は使いたくないらしい。

それはそうだ。日帝時代の日本の財産の現金化を打ち出し、三菱グループ内に徴用工の裁判を起こしていれば、頼みにくいよね。

韓国的考え方をすれば、韓国のF-35に盗聴器がしかけられるかもしれない。ボルト1本抜かれれるかもしれない。疑心暗鬼になる。自分の国が、他の国に報復的にやっていることが韓国では常識。でも、日本人は、どこの国が相手だろと、まっとうな整備を完璧にする。本当のプロだからだ。それが、国際信用だからだ。

韓国では、先々のことを想定しないで、三菱を攻撃してしまった。今更、反省するのもできない悲しい民族性。」
exciteニュース:https://www.excite.co.jp/news/article/Global_news_asia_6971/?p=2

台湾LOVEもほどほどに?
日本人は台湾と聞くと、手放しに親日だと喜びがちですが、中国財閥が台湾企業に成りすまし、日本のF3戦闘機の機密情報を盗みだす危険性があります。
ITジャーナリストの深田萌絵氏によると、米軍のF-35に搭載される半導体チップは台湾半導体企業であるTSMCにより、故意に遅れて納品されていた様で、背景には中国の軍事技術を優位にする思惑があった様です。
台湾企業(浙江財閥系)であるTSMCは世界の半導体市場を独占しつつあります。
世界のチップファウンドリ企業の1位はTSMC(浙江財閥系)で55%、3位には、UMC(浙江財閥系)8%、5位にSMIC(浙江財閥系)5%と、約7割を中国系財閥が独占しています。
半導体は身近なあらゆる製品に使われており、最近では半導体不足で自動車や家電の製造も遅れています。

台湾企業を全面に出せば、日本人は納得してしまいます。
尖閣問題は中国だけではありません。
蔡英文総統は釣魚台列島は中華民国の領土であると表明しています。
盲目な台湾LOVEは中国マネーによるメディアの戦略かもしれません?
台湾LOVEもほどほどに?

04月16日。チャップリンの誕生日、今度は台湾企業に負けるな?





おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日?」

今日は「チャップリンの誕生日」です。

今日は、チャールズ・チャップリンの誕生日です。『モダン・タイムス』や『ライムライト』などの映画を製作、主演した喜劇王と呼ばれる彼の秘書を務めていたのは、アメリカ在住日本人の高野虎市です。運転手として採用されましたが、その仕事ぶりにより、身の回りの世話を任されるようになりました。映画『チャップリンの冒険』では、運転手役として出演しました。

チャップリンは無声映画の名作を数多く作られた方で知らない方はいないと思います。イギリス紳士らしく山高帽を被って演じるコメディが世界中に影響を与えました。今観ても新鮮でチャップリンは永遠だな?と感じます。

半導体の次は全固体電池?

全固体電池量産へ?
全固体電池とは何か?
日本企業の事を第一に?
全固体電池こそ日本の出番?
半導体産業の闇を暴け?
深田萌絵氏は台湾半導体企業であるTSMCが世界の半導体事業を独占している事に警鐘を鳴らしています。浙江財閥系であるTSMCは、世界のチップファウンドリ企業の7割を独占していますが、ライバル企業である、サムスン半導体工場や旭化成の子会社で半導体チップ製造している盛岡工場が火事になったり、日本のルネサスのリーンルーム内から火災が生じたりと、故意に誰かが火事で排除しているのでは?という疑惑もあります。

台湾企業と言っても中身は一国二制度を台湾にも適応することを主張する政党、中華統一促進党が関わっているようです。
日本政府は、台湾イコール、親日の考えで補助金付きでTSMCを国内誘致しようとしていますが、誘致すれば、中国共産党の思惑に嵌まります。これ等の事を自身が脅迫されながらも日本政府や米国政府に訴えている深田萌絵氏の勇気には拍手を送りたいです。

動画:台湾の闇、TSMC、華新焦家、そして、私の身に起こったこと
深田萌絵TV:https://www.youtube.com/watch?v=-uqmAlf_5AI&t=1450s

かつては世界一であった半導体事業が衰退していまい、技術大国・日本はもうダメなのか?と心配していましたが、脱炭素社会では重要な技術である全固体電池の開発が進み、村田製作所は2020年中に量産を発表し、量産化に成功しています。

◆トヨタ、村田製、TDK…大注目の全固体電池!早くもシェア争奪戦◆
「自動車をはじめ、さまざまな製品で電動化が進む中、電池の利用範囲が広がっている。それと同時に要求されるのが、温度など利用状況に左右されない安全性の向上だ。そこでここ数年、普及が期待されているのが全固体電池。電子部品メーカーが自社のノウハウを活用し、相次いで参入している。自動車をはじめ、さまざまな製品で電動化が進む中、電池の利用範囲が広がっている。それと同時に要求されるのが、温度など利用状況に左右されない安全性の向上だ。そこでここ数年、普及が期待されているのが全固体電池。電子部品メーカーが自社のノウハウを活用し、相次いで参入している。」
富士経済(東京都中央区)によると、全固体電池の世界市場は2018年の24億円に対して、35年には2兆6772億円に拡大すると予想する。中でも過酷な状況で利用される電気自動車(EV)の動力としての利用が期待され、自動車メーカーなどが大型の全固体電池を量産化に向けて開発している。」
ニュースイッチ:https://newswitch.jp/p/24873

全固体電池とは何か?
全固体電池とは、電解液がなく正極と負極の間にセパレーターのみがある電池です。リチウムイオン電池と類似おり、電解液も必要なく、爆発や火災の心配もありません。近年、電気自動車(EV)の普及とともに、その安全性が注目され、自動車メーカーや電機メーカーの間で研究開発が盛んに行われています。
特に電気自動車の普及に向けては、現行の電池では航続距離や充電時間に課題があるため、全固体電池への期待度は大きく、実用化に向けて開発が進められています。世界の電気自動車の覇権は、この全固体電池の開発にかかっています。

全固体電池に関して、自動車分野ではトヨタが特に力を入れており、次期型「プリウス」は超絶進化するのでは?と言われています。また日立造船は容量世界最大級の全固体電池を開発しており、人工衛星や産業機械などにも活用出来そうです。

日本企業の事を第一に?
半導体同様、全固体電池は世界の覇権を握る技術であり、他国も開発を進めていますが気になるのは中国です。
中国は台湾企業(PLG)と組んで全固体電池パックの生産を開始します。
親日と言われている台湾ですが、企業にイデオロギーは関係ありません。日本が不利益を受けても、中国と組んで、全固体電池を量産するでしょう。
心配なのは、全固体電池事業が半導体事業と同じ運命を辿らないか?という危機感です。
親日と思っていた台湾企業の経営身が中華統一促進党に牛耳られ、ライバル企業を攻撃する可能性もあります。これから、日本企業へ食指を延ばし、合併や共同開発を持ちかけると思いますが、甘い話に乗ってはいけません。
日本人は親日国であるというだけで、台湾LOVEの方がほとんどですが、企業は常に戦闘状態で、負ければ消滅します。深田萌絵氏も言っていますが、日本人は日本の企業を第一に考え、雇用を確保すべきです。

全固体電池こそ日本の出番?
台湾の鴻海は2024年までに全固体電池完成させる目標です。同社への協力を表明したサプライヤーの中には日本電産が含まれており、モーターの供給をしそうです。ここに来て、電気自動車に対し否定的だった豊田章男会長でしたが、EVの時代を想定した技術開発をおこなっています。次世代EVは超急速充電が可能な全固体電池が本命であるのは確実で、トヨタが世界の先陣を切って全固体電池EV車の発表をする日が待ち遠しいです。次期プリウスは、完全なEV車になり、驚く程の航続距離を得られるかもしれません。
政府は全固体電池の様な革新技術に関して、民間が無駄な開発費を使い、遅れをとらない様、企業間の調整をして欲しいですね。

半導体産業の闇を暴け?
残念ながら、日本は産業スパイ王国です。米国には「経済スパイ法」という法律がありますが、日本は野放し状態。政府は「不正競争防止法」という法律の改正案という形で、「営業秘密」の侵害に対する刑事罰を制定していますが、工場が火事等により営業出来なくなれば、意味がありません。
今後の日本の技術を守る為にも深田氏が指摘する半導体産業の闇が暴かれ、正当な競争が行われる事を望みます。
半導体産業は中国・台湾連合に席巻されてしまいました。
スマホはもはや中国製品に席巻されています。
自動車が電化製品化すれば、同様に中国の一人勝ちになるかもしれません?

脱炭素社会に電池技術は必須です。
全固体電池こそ、日本の番だと信じたいです。