おはようございます。
今朝のアレクサの「今日は何の日？」
1941年のこの日、イギリスのオックスフォード大学附属病院が、世界で初めてペニシリンの臨床実験に成功しました。ペニシリンとは、1928年にイギリスの細菌学者、アレクサンダー・フレミング博士によって発見された、世界初の抗生物質です。発見から10年以上の歳月をかけ、医療用として実用化されました。
第一次大戦（1914年）で戦傷兵の治療 主な仕事は傷の洗浄と石炭酸での消毒を行っていたアレクサンダー・フレミング博士の発見はその後の医療に大きな影響を与え、人々を救いました。戦傷兵が罹患する恐ろしい感染症と直面した経験から生まれた抗生物質ですが、何か大きな問題が出来ると解決してゆく人間の叡智に感動です。
ガースー内閣はカス内閣？
政権交代時に大災害が起きる？
起こるかもしれない災害？
経済損失？
過激派が躍進？
国益が損なわれる？
菅内閣のコロナ対応の不備や、身内の問題発言で支持率が下がっていますが、一番問題なのは、菅総理の「政府には、最終的に生活保護という仕組みもある。しっかりとセーフティーネットを作っていくことが大事」という驚きの発言であり、国民に給付金は支給せず、国会議員は300万以上のボーナスを手にした事です。
国家感においても、二階氏の意向が強い菅内閣はコロナ過においても中国人の入国を許して、感染を拡大させました。自民党の森氏の問題発言(朝日新聞による都合の良い切り取り報道)もあり、野党は政権交代へ向けて勢いづいています。
僕自身、自民や維新、日本第一党を支持してきましたが、次の衆院選では自民には票を入れるつもりはありません。次の選挙で政権交代の可能性は高いですが、政権交代後は恐怖？が待ち受けているかもしれません？
政権交代時に大災害が起きる？
★阪神淡路大震災の時は村山富一氏総理の連立政権です。
1995年1月17日に発生した阪神淡路大震災では、マグニチュード7.3の巨大地震が起き、犠牲者は6,434人に達しました。
★民主党、菅直人政権では東日本大震災が起きました。
2011年3月11日に起きたこの大地震では、東北地方太平洋沖地震に伴う福島第一原子力発電所事故による災害で、放射能漏れが心配され、日本中が固唾をのむ状況でした。この時の現場の様子を門田隆将氏がノンフィクション書籍「死の淵を見た男 吉田昌郎と福島第一原発」に纏め、『Fukushima 50』として映画化されています。この映画は観ましたが、当時の菅総理がいかに苛立って、暴言を吐いていたかが良くわかります。関係者によると、実際はもっと酷かったと言われています。
起こるかもしれない災害？
①富士山大噴火
富士山は活火山の一つで、約5000年前から続く活動期にあると言います。最後の噴火から約300年経過しており、いつ噴火してもおかしくはない状況です。万一、噴火すれば、噴石は10km先まで到達し、裾野周辺は火砕流により壊滅的な事態になります。過去の記録によると、火山灰は江戸まで到達していたとの事で、交通機関はストップし、火山灰による大停電も起きる様です。また、南海トラフ地震と連動している可能が高く、2つの大災害が同年に訪れる危険もあります。
②南海トラフ地震
静岡県から宮崎県にかけての一部では震度７に。それに隣接する周辺の広い地域では震度6強から6弱の強い揺れになると想定されています。また、関東地方から九州地方にかけての太平洋沿岸の広い地域に10mを超える大津波の襲来が想定されています。直近の、1946年の昭和南海地震では、、マグニチュード8以上が記録されており、津波による甚大な被害が発生しています。
③首都直下地震（関東大震災）
大正12年、1923年に起きた関東大震災では、マグニチュード7.9を記録し、死者・行方不明は10万5千人だったとされています。220年の間に８回発生しているため、単純に計算すると27.5年に１回という事で、「今後30年以内に70％に起きる」という仮説は有名です。
これ等の大災害が起きない事を祈るばかりですが、不思議と政権交代時に起きている事から、注意するに越した事はありません。左翼勢力である野党にとっては、災害は自分達の存在をアピールする絶好の機会であり、多くのNPOが活動を活発させます。
災害時こそ、人助けをし、選挙の際には票に代える事が最大の目的ですが、3.11では支援金目的の偽装NPOも問題になり、支援物資が届かないという事態も起こりました。過去の教訓から放置された車等は所有者の承諾なしに撤去出来る様になりましたが、NPOやボランティアが支援金目当ての組織では無い事を確認出来制度も必要です。
経済損失？
野党は共産党の政策に傾いています。最低賃金を1300円～1500円にするという案がありましたが、これを実行すると、中小企業は、少ない人数で仕事を廻そうと考え、雇用が低下し、企業は潰れていまいます。今、正にこれを行おうとしているのが、米国のバイデン政権で、最低時給を15ドルに引き上げる案では、140万人の雇用が喪失すると非難されています。その場限りの耳に心地よいお金の話は逆に経済や雇用相喪失に繋がり、危険です。
過激派が躍進？
米国で問題になっている過激な暴力集団であるANTIFAに共感し、Tシャを着ている共産党議員や旗を掲げてデモをしていた立憲民主党議員が存在します。
普段は「レイシスト」「ヘイトスピーチ」と批判している左翼の彼らは、ANTIFAの暴力や略奪についての批判はしません。左翼特有の暴力革命という魔力に惹かれるのでしょうか？政権交代すれば、日本のANTIFAが勢いづき、自分達の意見を違う人達に対し、暴力で抑制する危険があります。
国益が損なわれる？
過去の民主党政権時には、首相官邸に「左翼」80人が自由に出入りできるようになっていたと飯島勲・内閣官房参与は言ってます。今でさえ、政権が中国寄りの中、政権交代すれば、尖閣はおろか、沖縄まで中国が実行支配し、韓国の慰安婦や一方的な裁判結果を受け入れ、日本企業の資産売却においても、制裁せず、見て見ぬふりを決め込むでしょう。
また、多様性、移民政策で「労働力」という名目で大量の移民流入します。
中韓の貧困お年寄りが大量に移民として来日し、社会保障のタダ乗りで財源は底をつきます。
日韓海底トンネルも建築が促進され、韓国から犯罪を犯しに日本へ来る輩も増え、治安は悪化するかも？移民で溢れた日本では外国人の首長が現れ、やがて国政に進出。日本が日本でなくなります。
政権交代で希望は見つかりません。
しかし、今の菅内閣が二階氏の傀儡内閣でこのままではダメなのは確かです。
今の自民党は4年間、冷や飯を食うべきです。
問題は、総理の器の人材が存在しない事です。
求む、日本の総理候補？
