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6月18日。考古学出発の日、貴方の孫はきっと中国人?





おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日?」

今日は「考古学出発の日」です。

「1877年のこの日、アメリカの動物学者であったエドワード・S・モースが来日したことに由来して制定されました。モースは横浜駅から新橋駅へと向かう汽車の窓から貝塚を発見し、日本で初めて科学的な発掘調査を行いました。」

エドワード・S・モースとは?

「エドワード・シルヴェスター・モースは、アメリカの動物学者。標本採集に来日し、請われて東京大学のお雇い教授を2年務め、大学の社会的・国際的姿勢の確立に尽力した。大森貝塚を発掘し、日本の人類学、考古学の基礎をつくった。日本に初めて、ダーウィンの進化論を体系的に紹介した。名字の「モース」は「モールス」とも書かれる。 」

子供の頃は、千葉県の佐倉市に住んでいましたが、友達の苗字に「貝塚」という子もいました。山の中では貝塚が沢山あり、土器もその辺に転がっていたので、貴重だとは思いませんでしたが、学者から見れば興味津々な状況だったでしょう。子供の頃に戻りたいです。

貴方の孫はきっと中国人?

憲法改正に反対する人にこそ知って欲しい。

TVでは、全く報道されませんが、コロナ禍の中でも中国の尖閣領海への侵犯は度を越えています。
中国は今までと違い、中国の領海に日本船が侵入したので、排除したと表明しました。内外に尖閣は中国に領有権があると主張したのです。

尖閣領海への侵犯と野党の連携?
不思議な事に領海侵犯が増えると、野党が国会で大騒ぎしたり、「#検察庁法改正に抗議します」の問題がクローズアップされて、事実を目隠しされています。日本国内に中国の息の掛かったメディアや議員が多い証拠です。
国家の危機を日本国民に実感させない為で、「改憲」阻止に繋がっていますね。

是非、以下の2つの動画を見て、現実的な危機感を持って欲しいです。
①【尖閣侵略】米軍撤退を覚悟せよ!【WiLL増刊号 #209】
https://youtu.be/MUREz_8mtuI

②「日中衝突なら、アメリカ不介入やろ!」と中国…そもそも自国兵士の命を他国の為に捧げる?今こそ本気で国防を考える時!|竹田恒泰チャンネル2
https://youtu.be/igV7HeUO_Cc

米国は日本を守らない?
中国の尖閣奪取計画には一切、米軍へは攻撃しないとあります。自国の兵士が犠牲にならない以上、日本の為に若い兵士が血を流す事を国益重視の米国はしません。最近では中国の軍事力が他国の技術を盗む事で強まり、地対空ミサイルの距離や精度は、米国にとっても脅威になっています。半導体等で様々な対策をしていますが手遅れです。
米国はこれまでの同盟国に米軍を配備する方針から考え直し、米国本土に米軍を引き戻そうとしています。
現実的に沖縄やグアムの米軍基地はおそらく、撤退するでしょう。

中国が強気に出ているのは、それを見越しての挑発です。尖閣奪取は目の前の現実で、尖閣が中国の手に渡れば、軍事要塞が出来、沖縄も中国の手に渡ります。沖縄を手にいれた中国は沖縄を人民解放軍の重要基地とし、日本全国を範囲としたミサイル配備を行うと思います。日本は四方を海に囲まれて、理想の軍事要塞になる可能性があります。

種の保存が重要な中国?
この時点でやっと国民は気づくかもしれませんが時すでに遅しです。中国の戦略は今では無く、たとえ100年掛かっても、目的を達成する事です。極端に言えば、世界が核戦争で死滅しても、僅かな中国人が残ればそれで良く、人としてというより、「生物としての生き残りの本質」があります。

毛沢東氏に関しては、こんなエピソードがあります。
「1957年11月に毛沢東がソ連で開かれた社会主義陣営の各国首脳会議に参加したときのエピソードを紹介したものである。記事によると、毛沢東はこの会議で、当時のソ連共産党フルシチョフ第一書記の提唱する『西側との平和的共存論』に猛烈に反発して次のような過激な『核戦争論』をぶち上げたという。
『われわれは西側諸国と話し合いすることは何もない。武力をもって彼らを打ち破ればよいのだ。核戦争になっても別に構わない。世界に27億人がいる。半分が死んでも後の半分が残る。中国の人口は6億だが半分が消えてもなお3億がいる。われわれは一体何を恐れるのだろうか』と。」

まずは沖縄、日本の背乗り?
尖閣が奪取されれば、沖縄の中国化は時間の問題です。あれ程、米軍基地反対していた沖縄県民は今度は人民解放軍で悩ませれる事になります。
反対デモなんてしたら、逮捕、監禁され、下手をすると臓器売買されるでしょうね。彼等が望んだ米軍排除だから受け入れましょう。

日本が中国に飲まれるのは直ぐです。
今から中国憲法を胸に刻んでおきましょう。

中国憲法
第1条
中華人民共和国は、労働者階級の指導する労農同盟を基礎とした人民民主主義独裁の社会主義国家である。
社会主義制度は、中華人民共和国の基本となる制度である。いかなる組織又は個人も、社会主義制度を破壊することは、これを禁止する。

分かりますね。一度、中国になったら、「いかなる組織又は個人も、社会主義制度を破壊することは、これを禁止」です。

香港の国家安全法がいい例です。どんな理不尽にも従うしかありません。不満があってもデモはダメ。SNSはウェイボーで常に監視されています。左翼の人権屋はどうするのでしょうか?
貴方の孫の代に日本が香港の様になるのを防ぐために「改憲」は必要です。