おはようございます。
今朝のアレクサの「今日は何の日?」
今日は「アイスクリームの日」です。
1964年、日本アイスクリーム協会の前身である、東京アイスクリーム協会により、制定されました。記念事業として、都内の施設や病院などにアイスクリームを寄贈し、イベントを行いました。日本初のアイスクリームは、1869年に町田房蔵が横浜に開いた氷水店で「あいすくりん」という名の商品を製造、販売したものであると言われています。
アイスクリームが嫌いな方はいないのではないでしょうか?今日、「アイスクリームの日」はあのサーティワンが2019年まで恒例でアイスクリームを無料配布していましたが、コロナの影響で昨年から中止になっています。残念。
五輪の精神を問い直す時期か?
東京五輪中止への動き?
商業化するオリンピックに疑問?
保険会社が巨額の損失?
今後の五輪開催予定国?
開催国は永遠に固定で?
コロナ感染で経済も疲弊し、国民は東京五輪の開催に疑問を持っています。日刊スポーツのアンケートでは、中止や再延期の求める声は75%に及んでいます。
菅政権は東京五輪・パラを「人類がウイルスに打ち勝った証し」と位置付け、「中止はない。必ずやるんだ」と開催を望んでいるようですが、二階氏は、コロナを理由に「五輪開催中止もあり得る」としています。既に聖火リレーも始まっており、国民は優柔不断な決められない政府にイライラが止まりません。
そんな中、米ワシントンポストは歯に衣着せぬ物言いで、IOCのバッハ会長を「ぼったくり男爵」と皮肉り、開催国に全ての負担を負わせ、テレビ放送権で、莫大な収益を得ている事を批判しています。
テレビの放映権料はリオデジャネイロ五輪では3000億円にのぼり、東京オリンピックではそれ以上のになると言われているので、IOCとしては、何としてでも東京五輪を開催したい思惑があります。バッハ会長は東京五輪において中国製ワクチンを大会に導入する考えを示していましたが、是が非でも東京五輪を開催する思惑と、2008年、夏のの北京五輪に続き、2022年に冬季五輪も開催するお得意様の中国に対する忖度です。
日本ではコロナ下での開催は反対が多く、開催に危機感を感じたバッハ会長は東京オリンピック・パラリンピックの選手など参加者に、米国ファイザーと独ビオンテックから提供を受ける覚書を交わしたと発表しました。IOCはかなり焦っています。世界では、商業化したオリンピック開催を疑問視する声が高まっています。五輪開催で過去にはインバウンド需要での経済効果もありましたが、コロナ感染が続く以上、それも今後は、期待出来ません。
コロナで東京五輪が中止になった事は、「オリンピックとは何のか?」を再考する良いチャンスです。
商業化するオリンピックに疑問?
五輪開催は、企業が世界的に広告宣伝に利用出来、契約・販売促進のチャンスです。また、選手にしてみれば、五輪で活躍する事で、自身への企業スポンサーも期待出来ます。
もはや、五輪にアマチュア精神などありません。
本来のオリンピック憲章では、参加はアマチュア選手に限るという決まりがあって、プロ選手はオリンピックには参加できませんでしたが、1988年ソウル大会の女子テニスで、西ドイツのシュテフィ・グラフ選手が金メダルを獲ったり、1992年バルセロナ大会の男子バスケットボールでマジック・ジョンソン率いるアメリカの“ドリーム・チーム”が圧倒的な強さで勝ち進んで、金メダルを獲得してから、もはや無名の選手のプレーなど興味が無くなってしまいました。
今の五輪は世界最高峰のプロが集まる大会に変貌してしまいましたが、何もオリンピックである必要はありません。
サッカーやラグビーの様に4年に一度、ワールドカップを開催すれば済む事です。
オリンピックは、いったい何処へ向かっているのでしょう?
保険会社が巨額の損失?
東京五輪が中止になった場合は、あの電通さえも経営が危ない?と噂されていますが、五輪には開催中止に伴う損失を避ける為に様々な保険が掛けられている様です。万一、東京五輪が中止になった場合、世界の保険会社が被る損失は20億~30億ドルと、世界的なイベントの中止に関連する損失としては過去最大となる恐れがある様です。
しかし、「ぼったくり男爵」が日本のメディアで報道された事は、五輪中止がほぼ決定的なのだと思います。
◆東京五輪中止なら保険会社の損失30億ドルも、過去最大◆
「 開催まで半年を切った東京五輪・パラリンピックが中止された場合、世界の保険会社が被る損失は20億-30億ドルと、世界的なイベントの中止に関連する損失としては過去最大となる恐れがあることが保険ブローカー話で明らかになった。
東京五輪はすでに1年延期。国際オリンピック委員会(IOC)と東京五輪組織委員会は再延期はないとの見解を示しているため、今夏に開催できない状況に追い込まれれば、延期ではなく中止となる公算が大きい。
新型コロナウイルス感染拡大で、多くのスポーツイベントや会議などが中止される中、保険会社はすでに多額の損失を被っているが、保険ブローカー、ギャラハーのエクゼクティブディレクター、シモン・ヘンダーソン氏は、五輪中止に伴う損失は「想像を絶するほどの巨額になる」との見方を示した。
ジェフリーズのアナリストは、東京五輪にかけられている保険は約20億ドルと試算。これに加え、ホスピタリティー部門に6億ドルの保険がかけられている。IOCは通常、夏季五輪に約8億ドルの保険をかけるほか、東京五輪組織委は6億5000万ドルの保険をかけていると推定されている。
さらに、報道各社も巨額の保険をかけている。保険ブローカー、NFPスポーツ・アンド・エンターテインメント・グループの最高執行責任者(COO)、リー・アン・ロッシ氏は「テレビ局、スポンサー各社、プロスポーツチームなどは五輪が中止された場合に備え、保険をかけている」とし、こうした保険は数年前からかけられており、感染症の拡大を理由とした中止は保険金支払いの対象になる公算が大きいと述べた。」
REUTERS:https://jp.reuters.com/article/olympics-insurance-idJPKBN29W23Y
今後の五輪開催予定国?
2022年:中国 北京で冬季オリンピックが開催予定
2024年:フランス パリで夏季オリンピックが開催予定
2026年:冬季オリンピック・パラリンピックがイタリア ミラノ・コルティナで共催開催予定
2028年:アメリカ ロサンゼルスで夏季オリンピック・パラリンピックが開催予定
現時点では2028年までの開催国が決定していますが、東京五輪が万一中止になり、巨額の経済損失を計上すれば、2030年以降の開催国決定はリスク回避から難航するでしょうね?
開催国は永遠に固定で?
世界の注目を浴びた五輪週間が過ぎると不必要なインフラや使わない交通システムが残され、開催地のほぼすべてが損失を出していると言われています。
五輪開催の度に巨大なスタジアムが建設され、交通インフラが整えられます。こんな無駄な事はもう辞めるべきです。IOCの本部はスイス・ローザンヌですが、ローザンヌに永遠の五輪会場を設け、冬季五輪はスイスで開催し、夏季五輪は、発祥の地とされるギリシャ、アテネで開催しましょう。この2国で五輪開催を固定すれば、インフラも永遠に活用出来、IOC委員が賄賂を受け取る事も無く、会長も「ぼったくり男爵」とは呼ばれません。
今回、「ぼったくり男爵」の記事がが日本のメディアでも報道されましたが、これは五輪中止が避けられない事実なのだからでしょう?
たぶん、IOC委員は旨味の無い開催国固定には大反対でしょう?
東京五輪は開催中止に向かっている気がします。
今こそ、五輪の精神を問い直す時期です。
IOCも五輪開催国もリセットし、
本来の五輪精神に戻る時かも?