おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日？」

1をアルファベットの「あい」、3を「さ」、1を「い」と読む語呂合わせにちなみます。「妻というもっとも身近な他人を大切にする人が増えると、世界はもう少し豊かで平和になるかもしれない」という理想のもと、愛妻家というライフスタイルを世界に広めるため、日本愛妻家協会が2006年に制定しました。

※画像は僕が会員になっている「photolibrary」より無料枠で使用しています。

日本人は愛情表現が下手なので、こういう日があると、妻に日頃の感謝を伝える事が出来て良いですね。今日は一緒に食事でもしようかな？

ボケているのか？無能なのか？
足下が覚束ないJB？
バイキングは逃げた？
えっ、春に再選挙？

就任早々、30を超える大統領令に署名したJBですが、署名中に「何にサインしたいるのか、判らない？」と思わず、本音が漏れてしまいました。JBが操り人形である事を証明した形で、誰も驚きもしませんが、困るのは、一度、決定した事をコロコロと変更する事です。
選挙前は禁止すると言っていた天然ガス採掘のフラッキングを、批判されると、すぐ容認。選挙が終了し、大統領になると、一転、また禁止にしています。

また、カナダからの石油パイプライン建設の中断を批判されると、新たな採掘を目指し試験採掘に31個を許可してしまうボケぶりです。
これには、中国共産党の代理人？と言われる環境少女グレタ氏が黙っていません。
すかさず、ツイッターでJBを批判するツイートをしていますが、当然ですね。JBとグレタ氏は環境問題重視、自然エネルギーの促進で目ざす方向は同じですが、両者の背景にいるのは、金の亡者であるグローバリスト達であるのは明白で、資本主義で行き詰った炭素社会から、自然エネルギー分野で儲ける為の駒に過ぎません。グレタ氏所有のヨットは元々、ロスチャイルド所有でしたからね。

女性と自認すれば女性？
JB政策は意表を突きます。何と、女性であると自認すれば男が女性施設に入れる行政命令に署名し、トランスジェンダー活動家に歓迎されましたが、女性であると自認する男性が女性施設を利用する事で性犯罪も多発する気がします。
犯罪が起きた後で、裁判になり、被疑者が女性と自認していた事をどうやって立証するのでしょうか？果たして自認で女性と認めていいのか？訴訟社会の米国では大問題になりそうです。

僕の田舎街では、世の中の同性婚を認める気に呼応して、同性婚を容認していますが、同性婚する2人が、同性愛者であるとどうやって証明するのか？尋ねた所、「本人が手を挙げれば認める」という驚愕の答えが返ってきました。
同性愛者やトランスジェンダーである事を証明する方法はありません。弱者という言葉に怯えて、政策が左右されるのは米国でも日本でも同じで、危険な気がします。

バイキングが逃げた？
一昨日、フジTVのバイキング放送内で、コメンテーターの北村弁護士が、トランプばかりを卑下する内容にブチ切れ、「とんでもないなつが1人いる。これについて説明しないと不公平」と坂上忍に言い放ち、坂上忍は「来週やりますか？」と答えていましたが、結局、放送されなかった様で、日本は米国同様、オールドメディアに支配されている事がハッキリしました。
坂上忍に期待していましたが、勇ましいのは口だけですね。たぶん、世界中のメディアが同様にトランプ批判していると思います。大統領選で不正があった事、エプスタイン島の問題は事実である事が当然の様に報道される日が来るのでしょうか？

えっ、春に再選挙？
くつざわ亮治氏の動画を見ていると、気になる発言があります。現在、共和党のグリーン議員はバイデンに対しウクライナ疑惑で弾劾条項を提出しています。彼の見解によると、バイデンが弾劾で、大統領職を追われても、カマラ・ハリスはスライドで大統領にはなれないと言います。カマラ・ハリスはバイデンが指名した副大統領であり、バイデンが失脚した場合でも彼女が大統領に就任する事は無いとか？そしてこの場合は、選挙自体が無効になり、再選挙が3月か4月に行われ、トランプ再選の可能性があるとか？
この点については資料が無く、真偽は不明ですが、もしかしたら、病気等で大統領職を退くのと、弾劾で、そもそも大統領候補としての資格が無かったのでは、対応が違うのかも？しれません。
弾劾が成功すればの話ですが？
参考動画：くつざわ亮治チャンネル：https://youtu.be/y2BChSgYJfk

トランプは後世できっと？
ホワイトハウス周辺のフェンスはそのまま設置されています。JBが一番怖がっているのは国民であり、クーデターを恐れているからです。不正選挙で当選した事を一番知っているのはJB本人ですからね。就任中は震える日々過ごす事でしょう？

今回の大統領選では、不正選挙とメディアの偏向報道により、目と耳を塞がれ、苦戦したトランプですが、「トランプの真実」という本を読んでいると、2016年の選挙でも同様に凄まじい偏向報道を受けていた事が伺えます。しかし、トランプのみならず、家族全員で、批判を乗り切る事で勝利を勝ち取っています。本当は僕等よりも一番悔しい思いをしているトランプは「最終的には正しいことが行われるだろうという希望を、私たち全員が持っていると思うのです。すでにこの世を去った後になるかもしれませんが、いつかきっと私たちの正しさが証明されるでしょう」と語っています。
大きな敵と戦い続けた、トランプはケネディ同様、後世で評価されるに違いありません。
そんな、トランプをこれからも応援したいと思います。

トランプファンは、結果に怒ってるのでなく、腐った司法・メディア・SNSが不正は無かった事で押し通そうとしている事に腹が立つのです。日本も同様になるのでは？と危惧しています。

正義がこの世に残っている事を期待します。

Fight For Trump！
Fight For Republican Party！

おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日？」

1969年のこの日、ビートルズたちのドキュメンタリー映画『レット・イット・ビー』の最後のシーンを撮るために、ビルの屋上で行われたゲリラライブでしたが、周辺のビルの屋上にはたくさんの人だかりができました。ちなみに、このときジョン・レノンが着ていた上着は、妻のオノ・ヨーコから借りたものでした。

屋上ライブの映像を初めて見た時は興奮しました。この出来事が後のPV制作に大きな影響を与えています。ビートルズは音楽でも映像でも、後世に影響を与え、凄いグループだったと再確認しました。
動画リンク：The Bootleg Beatles: Get Back – Apple HQ 1999 

竹島問題の放置が？
武力を使ってでも？
一刻も早く改憲議論を？
やはり2F氏は必要ない？
一昨日の闇のクマさんの動画では、日本の尖閣諸島が事実上、中国の領土になっていると、大きな声で嘆いていましたが、中国に危機感を感じているのは情報をTV以外から得ている人た達で、昼間のワイドショーに夢中な主婦・主夫や、NHK信者の高齢者の情弱と言われる方々は「中国が何で悪なのか？中には尖閣？何それ？」という方々も多いと思います。保守がいくら周辺国の危険性を指摘し、憲法改正を訴えても、メディアが中国のネガな部分を隠していては、憲法改正議論は進みません。この状況は今の米国と全く同じで、国民の目と耳を塞いでしまえば、全てコントロール出来てしまいます。
個人的な意見ですが、竹島が韓国に実行支配されている時点で、日本は自立した国家ではないのだと思います。もし、日本が本当に領土を大切にし、国土防衛を考えているのであれば、竹島を放っておく筈がありません。日本に必要なのは、血を流してでも領土を守るという覚悟と憲法改正です。

竹島が実行支配された経緯？
「1952年1月、韓国の李承晩大統領が一方的に軍事境界線（いわゆる李承晩ライン）を引き、竹島の領有を宣言した。それ以前に韓国は、サンフランシスコ平和条約の起草に際し、アメリカに「日本が放棄する領土に竹島と対馬を含めよ」と要求していたが、アメリカ側は「これらの島が朝鮮の一部として取り扱われたことは一度もない」と却下。そのため、韓国は52年4月のサンフランシスコ平和条約発効に先立ち、国際法を無視し、一方的に領有を宣言したのである。」
出典：IRONIA https://ironna.jp/article/1785

武力を使ってでも？
竹島が実行支配されたのは上記の通りで、韓国の李承晩大統領が一方的に軍事境界線を引いた事に端を発します。この勝手な行為は中国が勝手に南沙諸島の領有権を主張し、人工島を建築してしまった事と同様です。島の建造物が完成するまで、何もせず、傍観していた当時の政府の責任は重大です。日本が弱腰の国で、強気で対応すれば、屈する国だと世界に印象づけてしまいました。武力を使ってでも、竹島から韓国を排除すべきであって、この時点での判断ミスが中国の強気の外交を許している気がします。

中国からしてみれば、従属国である韓国が竹島を実行支配しているのですから、日本全土の支配だって、容易いと考えるのは当然です。尖閣諸島が事実上、落ちたとすれば、沖縄や北海道も同様の筈です。過去記事にありますが、北海道の白糠町では保育園から中国語教育を行っています。米国同様に金の力を使って、日本全体を飲み込むのは目前です。人出不足、多様性の名の下に、中国人や韓国人を日本国内に招き入れる事を企む政府ですが、本当の目的は日本人が日本を明け渡す事かもしれせん？

維新議員を自分の派閥に？
中国は策略の国で、目標を立てれば、100年掛かっても成し遂げます。
武力を使わず、裏で金を使って、静かなる侵略を続ける中国に多く日本人は危機感を感じません。保守派のYoutubeやブログ、SNSでは毎日の様に、中国への危機感や改憲議論をすべきという意見を見かけますが、政権与党が自民党+公明党である限り、改憲議論は望めません。安倍総理の意志を継ぐ？といわれる菅総理は、改憲の必要性は感じているものの、八方塞がりなのが現状です。菅総理は維新の会の松井氏と親しく、維新の会が与党入りする事を望んでいたかもしれませんが、左派の工作により大阪都構想が頓挫した責任を取り代表を退いてしまいました。
ITジャーナリストの深田萌絵氏によると、菅総理の本音は、選挙で維新が躍進し、「当選後に自民に入党する事で若返りを図り、自分の派閥を作りたい」という思惑があるとか？しかし、党内に自分の派閥が出来ても、与党に公明党が存在する限り改憲議論は進みません。2F氏が公明党との選挙協力を重視している以上、媚中自公政権は続く事になります。

参考動画▶二階引退論は維新躍進を狙う菅DSトラップ
深田萌絵TV：https://youtu.be/_YvE4Jb63Tg

やはり2F氏は必要ない？
ツイッターでは、「＃二階俊博引退して下さい」がトレンドに上っていた様ですが、もはや国民の誰もが、中国重視の2F氏に退陣を求めています。

1939年生まれの2F氏は82歳になります。彼の党内外の調整能力は高く評価しますが、自民党の現在の規定では、党内の「世代交代」を目的とし、73歳以上の衆院選候補者は比例代表への重複立候補が認められず、小選挙区で敗北した場合、比例復活当選ができないことになっており、小泉政権の時からの自民党独自の決まりです。

自民党さん、決まりは守りましょう。
政治家というものは、自分で気づかなくても歳を重ねるごとに癒着や腐敗をするものです。

73歳定年制は正しく、2F氏に引退してもらいましょう。
和歌山県第3区の皆さんにお願いです。
次期衆院選は、国益を考えた投票を。