おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日？」

自然に親しむとともにその恩恵に感謝し、豊かな心をはぐくむ日として制定されました。由来は、昭和天皇が学者として植物や、自然をこよなく愛したことから「緑」にちなんだ名前がふさわしいという理由で名付けられました。

昭和天皇が植物学者であり、自然を愛していた事は有名です。GWの1日でも自然に触れ合う機会があるといいですね。外出出来ないので、今日は庭の緑を眺めたいと思います。

韓国の思惑はやはり？
岸田政権になり、中韓との交流が盛んになっている。韓国の尹錫悦が3月に来日したが、今度は岸田が韓国を訪問すると言う。

両国はシャトル外交を通じて、関係性を発展させると声明を出している。
しかし、本当に韓国を信用して良いのだろうか？
韓国が日本に近づくのは、関係が冷え込み、解除された韓国のホワイト国扱いを元に戻し、朝鮮半島で有事が起きた際には、自衛隊を参加させる思惑がある。
韓国が本当に日本と信頼関係を築きたいなら、まず、不法占拠している竹島から撤退すべきではないだろうか？
日本の自衛隊機にレーザー照射した件でも正式な謝罪は無い。
韓国が要望し、日本が併合した恩を忘れ、侵略したと嘘の教育する事も止めるべばきだ。
岸田は、政権を継続する為に韓国と良好な関係を築き、外交手腕を誇示したい思惑だが、岸田に外交手腕など期待していない。

たぶんまた、嘘つき韓国に騙される事になるだろう？
現に韓国では、岸田が訪韓の際、徴用工問題で謝罪するというデマまで流れている。

◆岸田首相訪問で〝手土産〟に期待高まる韓国　保守系メディアも「徴用工謝罪」要求◆
岸田文雄首相が今月7～8日に訪韓し、尹錫悦（ユン・ソンニョル）大統領との首脳会談に臨むことが2日、正式に発表された。韓国国内では、10日で就任1年を迎える尹政権への評価に直結する行事と位置付けられ、日本側が用意する〝手土産〟に期待が高まる。政権に近い保守系メディアも、いわゆる徴用工訴訟問題での「謝罪表明」を要求しており、関係強化を優先したい尹政権は対応に苦慮しそうだ。
産経新聞：https://www.sankei.com/article/20230502-JKYWPORCDZNERCLCQPV3RAMAQE/

親中、親韓の岸田政権を自分は支持しない。
韓国が信頼出来るパートナーだと言うなら、今すぐ竹島から撤退すべきだ。

日本に近づく韓国の思惑は対北朝鮮と経済からであり、信用出来ない。
朝鮮有事では、日本の若者が韓国の為に血を流すべきでは無い。
薄っぺら外交の岸田は、必ず、しっぺ返しに会うだろう？
親中、親韓の無能な岸田政権はきっと騙される。

おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日？」

自然に親しむとともにその恩恵に感謝し、豊かな心をはぐくむ日として制定されました。由来は、昭和天皇が学者として植物や、自然をこよなく愛したことから「緑」にちなんだ名前がふさわしいという理由で名付けられました。

昭和天皇が植物学者であり、自然を愛していた事は有名です。GWの1日でも自然に触れ合う機会があるといいですね。外出出来ないので、今日は庭の緑を眺めたいと思います。

アリゾナ州マリコパ郡票の手作業再集計？
トランプか、ニッキー・ヘイリーか？
2022の中間選挙で？
環境重視の政策は中国の為？
米大統領選挙が2020年に終了し、多くの疑惑を残しながらもトランプの逆転勝利は実現せず、バイデンが大統領になりました。多くのトランプファンが、決定的な不正選挙の証拠を示し、逆転勝利を待っていましたが、民主党が支配する州の知事や裁判所の力で選挙不正は無かった事にされています。
しかし、トランプは2024年に向けて動き出しています。大事なのは2022年の中間選挙で、それまでにトランプは選挙制度の改正や、2020大統領選の不正を明らかにしておく事が重要です。

大統領選で、アリゾナ州では民主党が勝利しましたが、アリゾナ州の中でも選挙不正が疑われるマリコパ郡の210万票は、アリゾナ州全体の333万票の63％を占めており、何とバイデンの得票は104万票でヒラリーの何と1.5倍だったと言います。

マリコパ郡の州選管には選挙前、ザッカーバーグ関連団体「ザッカーバックス」から300万ドルの入金があった事が判明しており、アメリカ人はこの300万ドルが選挙にどういう影響を与えたのか、知りたがっています。

マリコパ郡票の手作業再集計に、民主党が弁護士73人を送り込み「再集計はプライバシーの侵害！」と裁判所に提訴し、阻止を企てましたが、が逆に「証拠出せ」と却下された様です。
日本も米国も左翼の政党はやる事が支離滅裂です。

◆アリゾナ州、210万票を手作業で再集計　投票機の検査も◆
「アリゾナ州議会は、昨年の大統領選挙で投票された210万票の再集計を命じた。今回の再集計は手作業で行われる。
共和党が多数を占めるアリゾナ州上院は3月18日に声明を発表し、同州で最も人口の多いマリコパ郡の投票用紙を再監査すると表明した。声明によると、監査は「広く詳細に」行われ、投票機の検査、投票用紙のスキャン、ハッキングの痕跡検査、そして手作業の再集計が行われるという。
同州のカレン・ファン上院議員（共和党）は18日の声明で、『何千人もの有権者が、2020年のマリコパ郡での選挙を徹底的に監査することを要求し続けている。私たちは法科学監査のチームを絞り込むことができた』と述べた。
『我々は、監査の最終的な詳細を協議しており、近いうちに発表する予定だ』」
大起源：https://www.epochtimes.jp/p/2021/03/70286.html

トランプか、ニッキー・ヘイリーか？
ジャーナリストの大高未貴によると、大統領選で民主党に協力したBig Techの主要メンバーは、選挙協力で政権内に入る事が約束されており、選挙後、Biden政権へ加わっている様です。

ザッカーバーグが300万ドルを何の為に使ったかは明らかです。Big Techはバイデン政権に入り込む事によって、米国を支配しようとしています。GAFAに締め出されたトランプは、独自SNSを数か月中に開設すると顧問が明かにしており、既存のSNSに落胆したトランプファンは期待しています。選挙の不正が明かになれば、トランプの新SNSで世界中に事実が拡散され、米国の選挙制度を変える力になります。

2024年の米大統領選にトランプが立候補するのか？噂のニッキー・ヘイリーを支持してキングメーカーを目指すのか？不明ですが、トランプファンとしては、再び、トランプが表舞台に立ち、復活する為にも、不正の無い選挙制度の改革が望まれます。

2022の中間選挙で？
トランプはTV番組内で、2022年中間選挙の「直後」に大統領選に参入する可能性ありと発言し、バイデン政権がメキシコとの国境をめちゃくちゃにしている事や法人税を増税しようとしている事を非難しています。

◆トランプ前大統領、2022年中間選挙の「直後」に大統領選に参入する可能性ありと発言/副大統領候補もその際に選ぶ◆
「トランプ前大統領は、もし自分が2024年大統領選に立候補する場合、共和党の候補者指名争いには来年の中間選挙の「直後」に参入し、副大統領候補者もその時に選ぶことができると発言した。4月28日(水曜)に、元大統領護衛官(シークレット・サービス捜査官)であるダン・ボンジーノ氏のネット番組『The Dan Bongino Show』に出演した際にこう語った。
この番組の中で、トランプ前大統領は次のように語っている:
「あなたが想像できるように、私は非常に真剣にこのことを検討している。もし出馬するなら、最も適切なタイミングは、おそらく2022年の中間選挙の直後だろうと私は考えている。それが私の考えだ。
それよりも早く出馬することもできるが、この選挙の直後が良いと私は思う。特に、もし中間選挙が素晴らしいものになるなら、だ。」このインタビューの中で、トランプ前大統領は、バイデン大統領が米国のメキシコとの国境をめちゃくちゃにしていると語った。さらに、バイデン政権が法人税を増税しようとしていることについて、企業はより税率の低い国に移転するだろうとも語った。
2020年の大統領選挙がトランプ前大統領から盗まれたとする主張は、依然として大手メディアは陰謀論として否定しているが、トランプ前大統領は改めて昨年の選挙は盗まれたと主張した。
トランプ前大統領は自身の支持率に関する最新の世論調査について、「これほど肯定的なものなど今まで誰も見たことがない」と語り、共和党の候補者たちが続々と彼による公認を求めているため、これからも政治に積極的に参加していくと語った。」
BonaFidr：

環境重視の政策は中国の為？
バイデン政権になり、トランプ政権を引き継いで、中国包囲網を継続し、厳しい対中政策を表向きしていますが、実態はそうではありません。

バイデンは環境重視の政策を打ち出していますが、これは米国内の産業を衰退させ、中国企業が更なる発展をさせる政策です。真偽がはっきりしない地球温暖化問題を取り上げ、「パリ協定」に復帰し、脱炭素社会を目指すべく「石炭火力への規制強化」や自動車の電動化を促進していますが、全て中国を有利にさせる政策ばかりです。

最も多くCO2を排出する中国は先進国でない事を理由に規制の対象外です。習近平は2060年までにCO2排出量をゼロにすると表明していますが、今から40年後には、温暖化政策の為に世界の産業は衰退し、生き残っているのは中国の産業と電気自動車です。バイデンは対中強硬派ではありません。環境重視の政策は先進国が足踏みする間に中国を発展させる為の政策です。

地球温暖化議論は中国を利するだけです。
米国にはやはりトランプが必要です。
PS.日本に46％小泉進次郎は必要ありません？

おはようございます。

今朝のアレクサの「今日は何の日？」

「自然に親しむとともにその恩恵に感謝し、豊かな心をはぐくむ日として制定されました。由来は、昭和天皇が学者として植物や、自然をこよなく愛したことから「緑」にちなんだ名前がふさわしいという理由で名付けられました。」

研究熱心であった昭和天皇は生物学者としても有名ですね。
自然を愛し、国民を愛した昭和天皇に親しみを感じます。

みどりの日のイベント？
特にイベントは無い様ですが、今日は多くの公営の施設が無料開放されます。
それに合わせる様に経済相は「美術館など再開可能に」すると述べました。
これで大手を振って出掛けられますね。たまには、は美術館や図書館に行きましょう。

すでに8カ国が中国に賠償請求、合計額は1京円超え！
「2020年4月29日、仏国際放送局RFIは、新型コロナウイルスの感染拡大をめぐり、現時点で少なくとも8カ国が訴訟を起こしていると報じた。そして、8カ国(米国、英国、イタリア、ドイツ、エジプト、インド、ナイジェリア、オーストラリア)が中国政府に対して求めている賠償額の合計は約49兆5000億米ドル（約5300兆円）となり、これに米ミズーリ州の推定賠償請求額を加えると100兆ドル（約1京1000兆円）を上回り、中国のGDP（国内総生産）7年分に相当する額に達すると伝えた。」出典：レコードチャイナ https://www.recordchina.co.jp/b799450-s0-c10-d0135.html

日本は大人しく黙っているのか？
約1京1000兆円？想像も出来ませんね。日本は国内の親中派に考慮して参加しないのでしょうか？
武漢ウイルスでの対応の問題は、ウイルスの存在を隠し、何の対策もせず、春節で延べ30億人を海外に流出させ、感染を拡大した事です。日本も100兆円規模の救済案が実行されるので、同調して、賠償請求すべきです。

まあ、賠償請求した所で、国際司法裁判所は何の役にも立たず、中国は居直るでしょうが、その際に米国は国内の中国資産を差し押さえるでしょう。

日本もチャンスです。京都や北海道で買い漁っていた中国マネーの不動産を担保として回収しましょう。これで日本はキレイになります。
国内の親中派を抑えて、米国に同調出来たら、拍手喝采です。